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リフォーム会社はどう選ぶ? 相見積もりの上手なとり方

 

 

リフォーム会社を選ぶ時は、複数の業者に見積もりを依頼する「相見積もり」を行うのが一般的です。適正価格や説明の過不足など、1社だけではよく分からなかった点も、複数の見積もりを比較することで見えてくるでしょう。

そんな「相見積もり」の際に守るべきルールや、覚えておきたいポイントについてご紹介していきます。

 

相見積もりでやってはいけないこと

 

相見積もりの依頼には、守るべきマナーがあります。最終的に、我が家のリフォームをお願いする会社になるかもしれませんので、見積もり時から失礼のないように対応しましょう。

ここでは、リフォーム会社と信頼関係を築く上で行わない方がいいNG行為をご紹介します。

 

◎他の業者に見積書や提案資料を見せる

他社の見積書や提案資料を見せて価格交渉することはマナー違反です。見積書や提案資料は手間やコストをかけて作成する重要書類であり、そこには各社が長年培った独自のアイデアやノウハウが詰まっています。

それを見せられた相手は、きっと「自分たちの見積書や提案資料も他社に見られる」と思うはず。これでは、リフォームを依頼する上でもっとも大切な信頼関係を築くことができません。

また、きちんとした業者は最初から適正な価格を提示してくるため、交渉をしても大幅な値下げをすることはありません。価格が安いからといって、良い業者とは限らないということを覚えておきましょう。

 

◎やみくもに多くの業者に見積もりを依頼する

工事内容や価格を比較することは大切ですが、やみくもに多くの業者から見積もりを取ることはお勧めできません。見積もりを取るには、希望するリフォーム内容についてしっかりと打ち合わせする必要がありますが、多くの業者と打ち合わせをするにはかなりの時間がかかりますし、各社と話した内容を整理するのも大変です。

多数の業者と話しているうちに、判断も鈍ってしまい、納得のいくリフォームができなくなる可能性もあります。相見積もりを依頼する業者は多くても3社程度にとどめ、各社と念入りに話し合いながら、依頼する業者を決めましょう。

 

◎条件を統一せずに見積もりをとる

3社に見積もりを頼んだけれど、それぞれに異なる希望条件を伝えてしまったのでは、相見積もりの意味がありません。依頼する設備の大きさやグレードが変わるだけでも、価格や工事期間が変わり、各社の見積もりを正確に比較することができなくなります。

相見積もりをする際には、あらかじめリフォームのイメージを固めて、具体的な条件をまとめておき、各社への依頼内容を統一するようにしましょう。

 

 

相見積もりを取る時のポイント

 

以下は、相見積もりの基本ルールともいえる大事なポイントです。相見積もりする予定のある方は覚えておきましょう。

 

◎直接会って話をする

リフォーム会社の見積書には専門的な事柄が書かれており、電話やメールのやり取りだけでは理解しづらいものです。どんなに忙しくても担当者と直接会い、一緒に見積書を確認しながらひとつひとつ疑問点を解決しておきましょう。

また、実際に表情や話し方を見ながら会話をすることは、相手の人となりや誠意を知ることにも繋がります。大切なマイホームを委ねられる担当者かどうかをしっかりと見極めるためにも、必ず一度は対面することをお勧めします。

 

◎相見積もりをとっていることを伝える

相見積もりをとっていることを伝えるのは気が引けるという方も多いかもしれません。しかし、相見積もり自体はマナー違反ではありませんし、あらかじめ伝えておけば担当者もその点を踏まえて提案してくれるはずです。

とはいえ、他社の見積書を見せて「もっと安くしてほしい」と交渉するようなことはマナー違反です。あくまで「相見積もりをしている」ということだけを伝えてください。

 

◎見積もりが無料か確認する

ほとんどのリフォーム会社では概算での見積もりが無料となっていますが、より詳細な見積書や図面の作成を依頼する場合は別料金が発生することがあります。

中には施工の段階になってから、別料金を請求されるケースもあるようです。見積もりをする際は、どこまでが無料でどこからが有料になるのかを必ず確認しておきましょう。

 

 

業者に確認すべきこと

 

見積もりでのトラブルを避けるために、リフォーム会社に確認しておくべきことをまとめました。

 

◎費用の内訳

見積書にある項目の単位が「一式」となっている時は注意が必要です。

たとえば「キッチンリフォーム 一式 ○○万円」とある場合、使用する設備の価格や工事費などの内訳が分からないので、記載された金額より安価な設備や工法が使われても、それを知る術がありません。必ず具体的な説明を求め、その内訳を書面にしてもらいましょう。

また、「諸経費」についても同様のことが言えます。諸経費には一般的に建材運搬費や粗利益などが含まれており、金額はリフォーム総額の10~20%程度です。これは施工会社によっても異なりますので、きちんと確認をしておきましょう。

 

◎追加費用の有無

施工中に追加工事が必要になり、見積額以外の費用を請求されてトラブルとなるケースもあるようです。見積書の金額に納得して施工を依頼したのですから、それ以上の出費はなるべく避けたいものですよね。追加費用の有無については、見積書を出してもらった時点で確認しておくと良いでしょう。

 

見積もりを取る際は、以上を参考にしてリフォーム会社と信頼関係を築き、お互いが気持ちよくリフォームを進められるといいですね。

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