住まいの快適性を大きく左右する要素のひとつ「断熱性」。最近の家は高断熱を意識しているものが多いため、比較的快適に暮らすことができますが、築年数の古い家や断熱材などが使われていない家の場合には、「断熱リフォーム」によって寒さや暑さを大幅に解消することができます。

というわけで今回は、快適な住まいを手にいれるための断熱リフォームについて、一緒に勉強していきましょう！

断熱リフォームの効果

家の中の暑さや寒さを解消する方法のひとつである「断熱リフォーム」ですが、実際にどのくらいの効果があるのか気になりますよね。一般的に断熱リフォームを行うと以下のような効果が期待できます。

一年を通して快適に過ごすことができる

断熱性の低い家というのは、外気の暑さや寒さの影響を受けてしまいますが、断熱リフォームによってしっかりと断熱することによって温度を均一に保つことができるため、季節に関係なく快適に過ごすことができます。

光熱費のコストダウンに繋がる

断熱リフォームを行うことによって、室内の暖かさや涼しさが逃げにくくなるため、冷暖房の効率も良くなり、結果的には光熱費のコストダウンにもつながります。

家の劣化を防ぐことができる

断熱性の高い家では湿気や結露の影響を受けにくくなるため、カビの発生を防ぐことができます。カビは家の老朽化を早める大きな原因のひとつですので、断熱リフォームを行うことで家の劣化を防ぐこともできるというわけです。

断熱リフォームを行う場所

断熱リフォームにはさまざまな種類があり、それぞれに特徴が異なります。ここでは、代表的な断熱リフォームの内容と工事にかかる期間など詳しく見ていきましょう。

床の断熱リフォーム

冬になると足元から寒さを感じることってありますよね。特に築年数の古い家では、床下からの冷えが気になるもの。そんな時には、床の断熱リフォームを行うのがおすすめです。床の断熱リフォームには、床下から断熱材を入れる方法と、床材の張替えと断熱材の追加を同時に行う方法があります。床下から断熱材を入れる場合には1、2日で工事が完了しますが、床材を張り替える場合には工期が6日ほどになるのが一般的です。

壁の断熱リフォーム

部屋の結露や湿気が気になる場合におすすめなのが、壁の断熱リフォームです。特に築年数の古い家は断熱材が使われていなかったり、使われていても劣化していたりすることも多いため、リフォームを行うことで効果的に快適さを実感できるでしょう。

壁の断熱リフォームは、家の内側から施工する方法と外壁から施工する方法があり、それぞれに費用が異なります。例えば、施工面積150㎡ほどの広さを内側からリフォームした場合、工期は2週間～1ヶ月ほどかかります。

天井の断熱リフォーム

天井の断熱リフォームは、他の部分に比べて比較的短い2～4日ほどの工期で施工が可能です。主な方法としては、天井の骨組みの間に断熱材を敷き詰める「敷き込み工法」と、綿状の断熱材を吹き付けていく「吹き込み工法」が主流です。

窓の断熱リフォーム

窓からの冷気が気になる場合には、窓の断熱リフォームを行うことで室内の機密性を高めて断熱効果を向上させることができます。窓の断熱リフォームは「インナーサッシ」と呼ばれる内窓を設置する方法が一般的で、工事自体はそれほど難しいものではないため、1、2日という短期間でリフォームが完了します。

断熱リフォームを行う際の注意点

断熱リフォームというのは、施工の質によってその効果に大きな差が出るものです。せっかく高い費用をかけてリフォームを行っても、いい加減な工事をされてしまっては意味がありませんよね。そうしたトラブルを防ぐためにも、断熱リフォームをする際には、充分な実績のあるリフォーム会社を選ぶことが大切です。

また、断熱効果を維持するためには、家の中の湿気をきちんと外へ逃がす必要があります。断熱リフォームを行う際には、正しい方法で通気口を設けるなど、防湿対策も確実に行ってもらいましょう。

断熱リフォームで利用できる補助金

断熱リフォームは工事の内容によっては大きな費用が必要になりますが、リフォームの種類や内容によっては国や自治体などの補助を受けられる場合もあるため、ぜひ活用してみましょう。

断熱リフォームで利用できる補助金は、主に以下の2つです。既に募集期間が終了していますが、今年度（2019年度）も募集の可能性があるため、定期的にチェックしておくことをおすすめします。

断熱リノベ

リフォームによって15%以上の省エネ効果が認められる高性能建材を使用した、断熱材・ガラス・窓の改修が対象の補助金です。申請者が常時居住するための専用住宅であることが補助を受ける条件となっています。助金額は一戸建て住宅の場合1住戸あたり最大で120万円、集合住宅の場合は1住戸あたり15万円が上限です。

次世代建材

断熱パネルか潜熱蓄熱建材のいずれかの次世代建材を使用した改修が対象で、申請者が常時居住するための専用住宅であることが補助を受ける条件です。住宅の一部分のみの改修でも補助の対象となります。補助金額は一戸建て住宅の場合1住戸あたり最大で200万円、集合住宅の場合は1住戸あたり125万円が上限です。

住まいを快適にする断熱リフォームでは、どのリフォーム会社を選ぶのかがとても重要なポイントになります。断熱リフォームの実績があり、こちらの分からない部分についてもきちんと説明してくれる、信頼できる会社を選ぶようにしましょう。

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※2019年8月5日時点の情報になり、今後内容が変更となる可能性がございます。