家の購入と切り離して考えられないのが「仕事」です。

特に、仕事で全国各地へ移動しなければならないいわゆる「転勤族」は、マイホームを持つことをためらってしまうもの。
転勤が多いため、「購入後に辞令がおりたら？」「せっかく買ったのに手放すなんて！」と悩みの種も増えますし、マイホーム購入に消極的になる人もいるのではないでしょうか。

しかし、一方では転勤族でも家を買って、夢のマイホームを手に入れている人も多いです。

「マイホームを諦めるべき...？」「でも自分の城が欲しい！」という気持ちで揺れ動いているなら、購入のタイミングを逃さないようにしたいもの。

今回は、転勤族のマイホーム購入に関して知っておきたいポイントについてお伝えしていきます。

転勤族の家の購入に関する悩み

全国規模の会社に勤務していると、何年かのサイクルで勤務地が変わってしまうことも多いですよね。
マイホームに憧れを持ちつつも、現実的な悩みがちらついてなかなか購入に踏み切れないのかもしれませんね。

まずは転勤族にありがちなマイホームに関する悩みを見て行きましょう。

◎単身赴任で家族と離れるかもしれない

マイホームを持ったあとに転勤の辞令がおりると、一番多く選ばれる選択肢が「単身赴任」です。特に子育て中の多くの方は「子供に転校をさせたくない」という理由で単身赴任を選ぶケースが多いようです。

◎定年期や定年間際で購入する方がいいのでは...？という悩み

なかには、「子育ては夫婦二人で」「家族と離ればなれになりたくない」と単身赴任が嫌だと感じる人もいるはず。そこで、賃貸住まいを続けて、定年後や定年間際にマイホームを購入すればいいのでは？と考えるかもしれません。

しかし、そこで問題になるポイントがあります。

1.長期的な貯蓄の難しさ

長期的に貯蓄をし続けることの難しさは想像に難くありませんよね。
特に家賃補助が会社から出ている場合は、食費・交遊費・教育費などにお金を掛けることで、知らず知らずのうちに生活水準が高くなっているケースも多いです。
また、「定年後まで」という長期的な貯蓄を計画的に継続していくために自制し続けるのは、気持ちの面でも難しいと思われる方も多いでしょう。
せっかく定年まで待ったのに理想のマイホーム購入には資金が足りず、選択肢が狭められることもあり得ます。

2.住宅ローンが借りられない

貯金できなかった分は、住宅ローンで借りればいいと考えている人もいるかもしれません。
しかし、現実的には、仕事を定年退職した後では住宅ローンが組みにくくなるもの。退職直前だとしても「年齢と今後の収入」次第では、貸してくれる金融機関を見つけるのが難しいケースも多いのです。
そのため、ローンの借入が可能な定年前に、慌てて物件探しをされる方が多いのも事実です。

3.子供達と過ごす時間の短さ

定年までの期間に、子供たちは大きくなっていきます。
今は小さな子供たちも、マイホームを購入する頃になれば、一人暮らしを始めたり、すでに結婚をして実家を出ている可能性もあります。
今現在、マイホームに親子で暮らす生活を夢見ている人にとっては、念願のマイホームを手に入れても子供たちと一緒に暮らせない、というのは大きな問題です。

マイホーム購入後に転勤！でも単身赴任はしたくないときに考えたいこと

では、マイホーム購入後に転勤の辞令がおりてしまったけれど、家族から離れて単身赴任はしたくないというときには、どのように対応すればいいでしょうか？

◎一時的に賃貸にする

転勤の期間がある程度決まっており、またマイホームの近くの職場に戻ってこられるという目処が立っている場合は、「一時的に賃貸に出す」という方法があります。
ただ、住宅ローンを支払っているうちは、本人・家族が居住する前提となっており、第三者に貸し出す場合は、借入先の金融機関に相談が必要です。

◎住む予定がないなら売却も

転勤が長期に渡り、かつ単身赴任を避けたい場合は、マイホームを売却することもできます。売却するときも住宅ローンの完済が条件となるため注意しましょう。

マイホーム購入後の転勤が考えられる場合は、上記のように、賃貸や売却の可能性を考慮しつつ、資産価値のある住まい選びをしましょう。
自分が住むだけでなく、「借りたい」「買いたい」と思ってもらえる間取りや立地にこだわってみてもいいですね。

マイホーム購入を考える転勤族にとって大切なポイント

◎社内の情報収集は積極的に

転勤が多い会社で働いているなら、おそらく身近に同じような悩みを抱えている人も多いかと思います。
先輩や上司のなかにも、「悩みながらもマイホーム購入に成功した」という人がいるもの。そこからヒントを得られることもあります。同じ会社の人達の前例を直接聞くことで、「マイホーム購入に前向きになれた！」という人も少なくありません。

また、希望部署への異動ができる、近隣県だけの異動でＯＫなど、会社によってはなんらかの配慮をしてもらえるケースもあります。自分が働いている会社でも、それまで自分に関係のなかった制度や福利厚生については意外と知らないものです。
まずは情報収集からスタートしてみてはいかがでしょうか。

◎家族とよく話し合って共通認識をもつ

そしてもっとも大事なことは、マイホームを購入する前に「転勤の辞令がおりたら」について家族でしっかり話し合っておくこと。
転勤の辞令がおりる時期は、マイホームを購入した直後なのか、あるいは何年も経ってからなのか予測できないことも多いでしょう。
「転勤」も「マイホーム購入」も、その後の家族のライフスタイルにも大きく関わる大切なことです。もし、今後転勤することになったら「単身赴任する」「賃貸に出す」「売却する」といった選択肢の中でどれを選ぶのか、家族間でしっかり話し合いを重ねましょう。

自身と家族が納得できる形でマイホーム購入の夢を叶えていただければと思います。

※2018年8月31日時点の情報になり、今後内容が変更となる可能性がございます。