節水型トイレ ※掃除しやすい機能を有するもの |
22,000円 |
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高断熱浴槽 | 30,000円 |
節湯水栓 5,000円×3 | 15,000円 |
ビルトイン食器洗機 | 21,000円 |
掃除しやすいレンジフード | 13,000円 |
ビルトイン自動調理対応コンロ | 14,000円 |
浴室乾燥機 | 23,000円 |
手すりの設置 | 5,000円 |
段差解消 | 7,000円 |
廊下幅等の拡張 | 28,000円 |
上記は「その他の世帯(子育て世帯でも若者夫婦世帯でもない世帯)」「既存住宅購入の有無の適用要件無し」「戸建住宅」「大阪市内」を想定した補助額の試算によるものです。
ヒートポンプ給湯機 (エコキュート) |
80,000円 |
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内窓設置 大 52,000円×4 (Aグレード) |
208,000円 |
内窓設置 中 36,000円×3 (Aグレード) |
108,000円 |
内窓設置 小 23,000円×9 (Aグレード) |
207,000円 |
ドア交換 ※サイズ大(省エネ基準) |
37,000円 |
上記は「その他の世帯(子育て世帯でも若者夫婦世帯でもない世帯)」「既存住宅購入の有無の適用要件無し」「戸建住宅」「大阪市内」を想定した補助額の試算によるものです。
※子育て世帯とは、申請時点において、子を有する世帯。子とは令和5年4月1日時点で18歳未満(すなわち、平成17(2005)年4月2日以降出生)とする。ただし、令和6年3月末までに工事着手する場合においては、令和4年4月1日時点で18歳未満(すなわち、平成16(2004)年4月2日以降出生)の子とする。※若者夫婦世帯とは申請時点において夫婦であり、令和5年4月1日時点でいずれかが39歳 以下(すなわち、昭和58(1983)年4月2日以降出生)である世帯。ただし、令和6年3月末までに工事着手する場合においては、令和4年4月1日時点でいずれかが39歳以下(すなわち、昭和57(1982)年4月2日以降出生)の世帯とする。
※「阪急阪神のリフォーム」「リノブルーム」の実例写真です。
「住宅省エネ2024キャンペーン」は、2050年カーボンニュートラルの実現に向け、
家庭部門の省エネを強力に推進するため、住宅の断熱性の向上や高効率給湯器の導入等の
住宅省エネ化を支援する4つの補助事業の総称です。
2024年3月中下旬~予算上限に達するまで
(遅くとも2024年12月31日まで)※
※いずれの事業も、締切は予算執行状況に応じて公表します。
※子育て世帯・若者夫婦世帯が既存住宅購入を伴う場合は、上限60万円/戸 ※長期優良リフォームを行う場合は、 ・子育て世帯・若者夫婦世帯:上限45万円/戸 ・その他の世帯:上限30万円/戸
①~⑧に該当するリフォーム工事等を対象とします。
ただし、④~⑧については、①~③のいずれかと同時に行う場合のみ補助の対象※1となります。また、申請する補助額の合計が5万円未満の工事は補助の対象になりません。※2
なお、申請する際には、対象工事に関する証明書等が必要になります。
※対象製品のメーカーが自社で施工する場合も対象になります。
※1 例外として、環境省が実施する「先進的窓リノベ2024事業」または、経済産業省が実施する「給湯省エネ2024事業」 「賃貸集合給湯省エネ2024事業」のいずれかにおいて交付決定を受けている場合は、上記の①〜③のいずれかに該当する工事を含んでいるものとして取り扱います。
※2 例外として、環境省が実施する「先進的窓リノベ2024事業」または、経済産業省が実施する「給湯省エネ2024事業」「賃貸集合省エネ2024事業」のいずれかにおいて交付決定を受けている場合は、子育てエコホーム支援事業において申請する補助額の合計が2万円以上であれば補助対象となります。
対象製品を用いた①~④に該当するリフォーム
※対象製品とは、メーカーが登録を申請し、事務局が一定の性能を満たすことを確認した製品です。メーカーから、製品の性能やサイズが記載された「性能証明書」が発行されます。
補助額が5万円以上であるリフォーム
※複数の窓の工事を行い、本事業と子育てエコホーム支援事業に分けて申請する場合でも、本事業単独で申請する補助額が5万円以上とします。(両事業の補助額を合算できません)
※同一開口部に複数の対象製品を設置しても、1つの製品に限り補助金の対象となり、補助額に算入することができます。
以下に該当する工事は補助の対象になりません。
×補助事業に要する経費が補助額に満たない工事
×外気に面していない窓(ガラス)およびドアの交換工事(玄関が内廊下に面している集合住宅のドア交換等)
×ドア板の一部を構成するガラスを交換する工事
×ドア(ドアに対する内窓を含む)交換のみを補助対象とする工事
×ドア(ドアに対する内窓を含む)交換において、窓と同一の契約でない工事
×住宅以外の用途である建物・居室・区画に行う工事
×住宅の所有者等が住宅設備を購入し、その取付を住宅事業者に依頼する工事(いわゆる施主支給や材工分離による工事)
×リース設備の設置工事
×中古品を用いた工事
※補助対象となる給湯器は、機器ごとにそれぞれ性能要件を満たしたものに限ります。
・ヒートポンプ給湯機(エコキュート)
※補助上限は戸建住宅の場合いずれか2台まで。共同住宅等の場合はいずれか1台まで。
※上記の基本額に「性能加算額」「撤去加算額」を加算した合計の補助となります。詳細については給湯省エネ2024事業の公式サイト( https://kyutou-shoene2024.meti.go.jp/)でご確認ください。
①~③の一定の性能を満たす高効率給湯器であることが対象製品となります。
※製品がそれぞれの性能要件を満たしたものを、事務局が補助対象機器として登録します。
以下のいずれかに該当する場合は補助対象になりません。
×中古品、またはメーカーの保証の対象外である機器
×店舗併用住宅等に設置するもので、専ら店舗等で利用する機器
×倉庫、店舗等(住宅以外の用途)に設置する機器
×従前より省エネ性能が下がる機器
×補助事業に要する経費が補助額に満たない工事
×リフォーム工事の発注者が対象機器を購入し、その取付を給湯省エネ事業者に依頼する工事(いわゆる施主支給や材工分離による工事)
×自社が保有する住宅に自社で行うリフォーム工事や、いわゆるDIY(自ら行うリフォーム工事)